アルファベットキーワード


【IAAF】
国際陸上競技連盟/国際陸連/1912年設立/競技規則の制定、記録公認制度を行う

【IADB】
米州開発銀行

【IAEA】
国際原子力機関/原子力の平和利用と軍事目的の利用防止のための国連の下で設置された機構。

【IAM】
(米)国際機械工労働者組合

【IAP】
個別行動計画(APEC)

【IAPH】
国際港湾協会

【IAS】
アフリカ社会主義インター

【IATA】
国際航空運送協会

【IAW】
国際婦人同盟

【IB】
インキュベーションビジネス

【IB】
国際バカロレア

【IBA】
国際ボーキサイト連合

【IBE】
(ユネスコ)国際教育局

【IBF】
国際銀行業務/ニューヨークオフショア市場のこと

【IBF】
国際ボクシング連盟

【IBGE】
ブラジル地理通計院

【IBI】
国際投資銀行

【IBM】
(米)IBM社、インターナショナル・ビジネス・マシーンズ社/世界最大の米国のコンピューター・情報処理機器・システムのメーカー。略・通称はIBM、1911年設立。本社NewYork州Armonk、ニックネームは‘BigBlue'。

【IBM】
大陸間弾道ミサイル

【IBRA】
インドネシア銀行再建庁

【IBRD】
国際復興開発銀行

【IC】
集積回路

【IC】
インフォームドコンセント

【ICA】
国際協同組合連盟

【ICAC】
国際綿花諮問委員会

【ICAD】
国際民間航空機構

【ICAO】
国際民間航空機関

【ICAP】
国際民間航空政策

【ICARA】
(国連)アフリカ難民援助国際会議

【ICBL】
地雷禁止国際キャンペーン

【ICBM】
大陸間弾道ミサイル/射程5500・以上の弾道ミサイル。

【ICC】
国際刑事裁判所

【ICC】
国際商業会議所

【ICC】
通信制御機構

【ICC】
国際休戦監視委員会/ラオスで停戦監視活動を行なうために1962年のジュネーブ会議で設立された。カナダ・インド・ポーランドの代表者からなる。

【ICC】
州際通商委員会

【ICCAT】
大西洋マグロ類保存国際委員会

【ICCS】
(インドシナ)国際管理監視委員会

【ICDC】
イラン化学開発株式会社/三井グループ5社が結成

【ICDC】
(ケニア)商工業開発公社

【ICE】
都市間急行/ドイツ国鉄の超高速鉄道

【ICEF】
国際化学エネルギー一般労連

【ICFTU】
国際自由労働組合連合、国際自由労連

【ICGNE】
国際原子力協議グループ

【ICI】
イギリスの化学会社

【ICJ】
国際司法裁判所

【ICJ】
国際法律家委員会

【ICK】
カンボジア問題国際会議

【ICL】
英国で唯一、またヨーロッパ最大のコンピューターメーカー

【ICM】
国際移民委員会

【ICMI】
ムスリム知識人協会(インドネシア)

【ICNAF】
北西大西洋漁業委員会

【ICO】
イスラム諸国会議機構

【ICO】
国際コーヒー機関/1962年国際コーヒー協定に基づき、63年に設立。

【ICOMOS】
国際記念物・遺跡会議

【ICORC】
カンボジア復興国際委員会/長期的な復興援助の機構として設立

【ICOT】
(日)新世代コンピューター技術開発機構/財団法人

【ICPO】
国際刑事警察機構

【ICPs】
大学間協力計画

【ICPUAE】
原子力平和利用国際会議

【ICRC】
赤十字国際委員会/1863年設立、本部Genevaノーベル平和賞(1917、1944、1963)。

【ICRP】
国際放射線防護委員会

【ICSG】
国際銅研究会/1989年2月に各国が設立で合意、92年1月に発足した。

【ICSID】
投資紛争解決国際センター

【ICSPRCP】
国際文化財保護研究センター

【ICSU】
国際学術連合

【ICSW】
国際社会福祉会議

【ICU】
集中強化治療室

【ICU】
コンピューターのインターフェース制御装置

【ICU】
日本の国際基督教大学

【ICW】
国際婦人協議会

【ID】
情報局、諜報部

【ID】
英国の実業家団体で最も大きなものの一つ、会社重役・法律家・株式仲買人などが主体。

【IDA】
国際開発協会(第2世界銀行)

【IDB】
米州開発銀行

【IDC】
国際デジタル通信企画

【IDCA】
米国際開発協力局

【IDDN】
防衛統合デジタル通信網/回線のディジタル化などを中心に調整中の新しい通信網。防衛庁が1987年から整備を始めた。

【IDE】
(日本)アジア経済研究所

【IDF】
経国Ching-Kuo号(台湾が開発した戦闘機)

【IDO】
国際軍縮機構

【IDR】
国際預託証券

【IDS】
国際開発戦略

【IDSO】
(国連)国際開発戦略

【IDU】
国際民主同盟保守派の政党による国際団体、1983年に結成。日本は自民党、アメリカは共和党、民主党とも参加。

【IEA】
国際エネルギー機関

【IEC】
国際電気標準会議/本部はジュネーブ、1908年発足

【IEPG】
独立欧州計画グループ

【IET】
金利平衡税

【IF】
国際競技連盟/各競技別の国際機関ISF

【IFA】
世界高齢者団体連盟/49カ国の高齢者関連の民間団体が加盟している

【IFAD】
国際農業開発基金

【IFALPA】
国際定期航空操縦士協会連合

【IFANS】
(韓国)外交安全保障研究院

【IFAP】
国際農業生産者連盟

【IFATCA】
国際航空交通管制協会

【IFC】
国際金融公社

【IFCTU】
国際キリスト教労働組合連盟

【IFJ】
国際ジャーナリスト連盟/西側ジャーナリストの国際団体本部はブリュッセル

【IFF】
敵味方識別装置

【IFO】
(独)経済研究所

【IFOR】
(NATO)平和執行部隊/国連案保理の承認を受け、ボスニアの平和維持活動の従事し、平和強制のための武力行使も容認されたNATO指揮下の多国籍軍。1995年に調印したボスニア和平協定により創設。

【IFP】
フランス戦争研究所

【IFP】
(南アフリカ共和国)インカタ自由党

【IFRB】
(ITU)国際周波数登録委員会

【IFRI】
フランス国際関係研究所

【IFSSO】
国際社会科学団体連盟

【IFTU】
国際労働組合連盟

【IFV】
歩兵戦闘車

【IG】
(独)産業労働組合

【IG】
監察長官

【IG】
英ガロン

【IGA】
国際穀物協定

【IGAD】
政府間開発機構

【IGADD】
(東アフリカ)干ばつ対策開発協力機関

【IGBP】
地球圏・生物圏国際協同研究計画

【IGC】
政府間会合(欧州)

【IGC】
国際穀物理事会/1949年3月に国際小麦協定の管理機関として国際小麦理事会を設置。

【IGCC】
世界紛争・協力研究所

【IGCP】
国際地質対比計画

【IGMPC】
水銀輸出国グループ

【IGO】
政府間国際機関(NGOに対して)

【IGY】
国際地球観測年

【IHB】
国際水路局

【IHO】
国際水路機関

【IHRC】
(米)大陸人権裁判所

【IIC】
米州投資公社

【IIF】
国際金融協会/1983年設立本部Washington,D.C.

【IISI】
国際鉄鋼協会/1967年設立本部Brussels

【IISS】
(英)国際戦略研究所/1958年に設立

【IJC】
国際ジャーナリスト会議

【IJPC】
イランジャパン石油化学

【IL】
輸入承認証

【ILC】
国際法委員会

【ILHR】
国際人権連盟

【ILO】
国際労働機関

【ILTF】
国際庭球連盟

【ILZSG】
国際鉛・亜鉛研究会/1958年9月から3回にわたって国連主催で鉛・亜鉛の国際会議が開かれ、国際機関として60年1月発足。

【IMADR】
反差別国際運動

【IMC】
国際原料会議

【IMC】
国際通貨会議、国際金融会議

【IMCO】
政府間海事協議機関

【IMEMO】
ソ連科学アカデミー世界経済・国際関係研究所/旧ソ連政府が直轄したソ連科学アカデミーに付属する研究所の一つ、1956年に設立。

【IMET】
国際軍事教育訓練(アメリカ)

【IMF】
国際通貨基金/国際通貨体制の安定化を目的とした国際金融機構。

【IML-2】
第2次国際微小重力実験室/参加各国とアメリカの航空宇宙局(NASA)が協力して行う宇宙実験、1994年にIML-2は実施。

【IML計画】
国際微小重力実験室計画/NASA宇宙科学応用局が推進するスペースラブを利用する計画

【IMO】
(国連)国際海事機構/1958年設立、本部London。旧称Inter-GovernmentalMaritimeConsultativeOrganization。

【IMS】
知能化生産システム/工業技術に関する産官学を統轄する国際協力プログラム、1990年に東大の吉川弘之が提案。

【IMSECO】
(フランス)ソ連・東欧研究所

【INAESCAP】
(国連アジア太平洋経済社会委員会)のプロジェクトの一つ

【INA】
クロアチアの石油ガス会INA社

【INA】
イラク通信

【INAGIP】
クロアチアの石油ガス会社INA社とイタリアのアジップ社とがガス田開発のため共同で設立した会社

【INALCO】
(フランス)国立東洋語東洋文明研究院

【INC】
イラク国民会議

【INC】
インド国民会議派

【INDRA】
インドネシア債務再構築庁

【INCB】
(国連)国際麻薬統制委員会

【INES】
(フランス)国立スラブ研究所

【INF】
中距離核戦力/INF全廃条約でいう中距離核戦力は射程500-5500・のミサイルとその発射台、支援施設・装置を言う。

【INF全廃条約】
長射程中距離核と短射程核ミサイルの廃棄についてのアメリカ合衆国とソビエト社会主義共和国連邦との間の条約

【INFCE】
国際核燃料サイクル評価

【INFCEP】
国際核燃料サイクル評価計画

【INGO】
(NGO)非政府間国際組織

【INIS】
(IAEAの)国際原子力情報システム

【INLA】
アイルランド民族解放軍

【INMARSAT】
国際海事衛星機構。インマルサット

【INOC】
イラク国営石油会社

【INRA】
国際天然ゴム協定

【INRO】
国際天然ゴム機関

【INS】
(日)高度情報通信システム/1977年日本電信電話公社(現NTT)が2000年に完成させると発表した地球的規模のネットワーク

【INS】
慣性航行装置

【INSEE】
フランス国立統計経済研究所

【INSP】
イスラム救国党

【INSTRAW】
国際婦人調査訓練研究所

【INTERFET】
東テイモール国際軍

【INTELSAT】
国際電気通信衛星機構

【INTERPOL】
国際刑事警察機構

【INTERSPUTNIK】
インタースプートニク

【IOC】
国際オリンピック委員会

【IOC】
政府間海洋学委員会

【IOCU】
国際消費者連盟機構/1960年設立本部TheHague

【IOE】
国際使用者連盟

【IOJ】
国際ジャーナリスト機構1946年に発足本部はプラハ

【IOM】
国際移住機関/移民や難民の国際的移動を世界的規模で援助し計画する。1987年に現名称に改称。

【IONDS】
統合運用核探知システム

【IOPC】
国際油濁補償

【IORARC英】
環インド洋地域協力連合/環インド洋地域の経済・貿易の協力推進を目指す。インド、オーストラリア、南アフリカなど14カ国が加盟。1997年設立。

【IOS】
国際投信(スイス)

【IP】
インターネットの中心をなす通信規約

【IP】
(アイスランド)独立党

【IPA】
国際平和協会

【IPB】
国際平和ビューロー

【IPC】
(米)知的所有権委員会

【IPC】
イラク石油会社

【IPC】
インド刑法

【IPC】
一次産品総合計画

【IPC】
国際特許分類

【IPC】
(ペルー)インターナショナル石油会社

【IPC】
プロセス間通信

【IPCC】
気候変動に関する政府間パネル/1988年発足

【IPG】
国際圧力団体

【IPI】
国際新聞編集者協会

【IPP】
自家発電設備をもち、送電線を所有する電力会社へ電力を卸売りする企業

【IPPF】
国際家族計画連盟

【IPPNW】
核戦争防止国際医師の会

【IPR】
入口圧力調整装置

【IPR】
太平洋問題調査会

【IPRA】
国際平和研究学会

【IPRI】
国際平和政策研究所/オランダとアメリカに1984年に設立された平和研究機関

【IPS】
政策科学研究所

【IPS】
(日)政策科学研究所

【IPS】
国際プルトニウム貯蔵

【IPS】
(伊)政府刊行物出版局

【IPS】
政策研究所/アメリカの民間のシンクタンク/1963年に設立され,「核兵器データブック」の編集などで知られる

【IPS】
国際プルトニウム貯蔵

【IPSA】
世界政治学会、国際政治学会。イプサ

【IPTN】
インドネシア国有航空企業

【IPU】
列国議会同盟

【IQ】
輸入割り当て

【IR】
国際関係論

【IRA】
アイルランド共和国軍

【IRB】
施設内倫理委員会

【IRB】
国際ラグビーボード

【IRB】
国際資源銀行

【IRB】
アイルランド共和国兄弟団

【IRB】
産業歳入担保債

【IRB】
国際資源銀行

【IRBM】
中距離弾道ミサイル

【IRC】
国際赤十字

【IRG】
レコード間ギャップ

【IRGC】
イラン・イスラム革命防衛隊

【IRI】
(伊)産発復興公社/国策会社

【IRNA】
イスラム共和国通信/イランの国営通信社

【IRO】
国際難民機構

【IRP】
イスラム共和党

【IRRI】
国際稲作研究所

【IRS】
(アメリカ)国税局所得税や物品税などの内国税を取り扱う。日本の国税庁に当たる

【IRS】
事故通報システムOECD/NEA(経済協力開発機構/原子力機関)が原子力事故などを通報するため、1982年に運用を開始した

【ISA】
国際砂糖協定

【ISA】
国際関係学会

【ISAGA】
国際シミュレーション&ゲーミング学会

【ISBA】
国際海底機構

【ISDN】
総合サービスデジタル網

【ISDS】
戦略国際問題研究所(フィリピン)

【ISEAS】
東南アジア研究所(シンガポール)

【ISF】
国際海運連盟

【ISF】
国際競技連盟

【ISF】
国際ソフトボール連盟

【ISG】
インターセッショナル支援グループ

【ISI】
三軍統合情報局(パキスタン)

【ISIS】
安全保障国際問題研究所(タイ)

【ISIS】
戦略国際問題研究所(マレーシア)

【ISKA】
(ソ連)アメリカ・カナダ研究所

【ISM】
インターセッショナル会合

【ISMA】
国際衛星監視機構

【ISO】
国際標準化機構

【ISO】
国際砂糖機関

【ISRO】
インド宇宙研究機構

【ISS】
国際シーパワー・シンポジウム

【ISS】
国際宇宙ステーション/米加日とヨーロッパ宇宙機関による国際共同計画

【ISSA】
(ILO)国際社会保障協会

【ISSC】
国際社会科学協議会

【IT】
情報技術、情報産業

【ITA】
情報技術協定/情報通信分野の製品への関税を関連国が相互に撤廃し、国際分業を促進する

【ITA】
イギリスの独立テレビ公社/公共事業体で商業放送も行う

【ITA】
国際すず協定/日本は輸入国として加盟

【ITAR】
ロシア電報情報通信社/ロシア国営の通信社、旧ソ連のTASSをロシアが継承するとともにソ連のNovostiをも吸収したもの。対外ニュース配信のクレジットは‘ITAR-TASS'。

【ITC】
米国際貿易委員会

【ITC】
国際スズ理事会

【ITC】
国際貿易憲章

【ITER】
国際熱核融合実験炉

【ITF】
国際見本市

【ITJ】
日本国際通信企画

【ITLOS】
国際海洋法裁判所

【ITN】
英民放

【ITO】
(国連)国際貿易機構

【ITT】
(米)国際電信電話会社

【ITTA】
国際熱帯木材協定/生産国と消費国の国際協力を目指し、1985年に発効

【ITTO】
国際熱帯木材機関/1985年4月設立、本部横浜。

【ITU】
国際電気通信連合

【ITV】
(英)民間テレビ放送/I.B.A.が行なうテレビ放送

【ITV】
工業用テレビ

【IU】
(ペルー)統一左翼

【IUCN】
国際自然保護連合

【IUCW】
国際児童福祉連合

【IUS】
国際学生連盟

【IUSSP】
国際人口問題研究連合

【IWA】
国際小麦理協定

【IWA】
国際捕鯨協定

【IWC】
国際捕鯨委員会

【IWC】
国際小麦理事会

【IWTC】
国際女性トリビューンセンター

【IWY】
(国連)国際婦人年(1975年)

【IWW】
世界産業労働組合

【IYC】
(国連)国際児童年(1979年)

【IYDP】
(国連)国際障害者年(1981年)



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